どれだけ便利な勤怠管理システムも、そのメリットを最大限享受するためには、導入を決めた後にやるべきことがあります。紙のタイムカードをやめて勤怠管理システムを導入するのであれば、こうした点はしっかり押さえておきましょう。そこで今回は、勤怠管理システムの導入後にすべきことや注意点についてご紹介します。
会計、給与計算、販売管理、税務ソフトなど、業務系システムには様々な種類があります。勤怠管理システムも含まれますが、他とは際立って異なる点があることに、お気づきでしょうか。それは、従業員全員に利用されるということです。だいたいの業務系システムは、特定の部署や役職の従業員に使われます。たとえば、会計ソフトを利用するのは、ほとんどの場合で「経理の方」と「経営者」です。一方の勤怠管理システムの場合、特殊な勤務体系でない限り、すべての従業員が「打刻」するときに利用します。
全従業員でなくとも、部署のリーダー（例：支店長）を集めて説明会を開くと、スムーズに導入できると思います。そこで話す内容は、概ね以下の様な点です。
自分自身にメリットがあろうとなかろうと、今までのやり方を変えることには、誰しも抵抗があります。賛成しているか反対しているかに関係なく、従業員は本能的に反発してしまうものです。トップダウンで、「決まったからやれ」と指示することも可能ですが、骨抜きにされてしまうかもしれません。手間はかかりますが、従業員に勤怠管理システムの導入経緯を説明しておくと、後がラクになるはずです。
ちなみに、まだ勤怠管理システム選びの途中の方にオススメなのが、勤怠管理システム「フリーウェイタイムレコーダー」。打刻するときの動作は、駅の改札のやコンビニなどでICカードをタッチするのと同じのため、従業員も利用方法で悩まないでしょう。万が一、うまく打刻できないことがあっても、管理者の方であれば、手入力で打刻できます。しかも、フリーウェイタイムレコーダーの料金は、10名までは無料、11名以上でも月額1,980円と格安。まずは、無料版をお試しを。
